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会社概要・アクセス

注文住宅、建売住宅、分譲宅地、リフォーム、企画。ひらぎのは、お客様の快適な暮らしのトータルプロデュースを目指しています。お客様のニーズに思いを馳せ、お客様の気持ちに寄り添い、住む人のことを第一に考えた住環境づくりをしていきます。営業、設計士、インテリアコーディネーター、現場監督、技術者などプロフェッショナルな人材も充実。最先端の工法や素材を常に取り入れ、快適な空間を創造し、さらには充実したアフターケアまで、お客様の「住む環境」をサポートし続けています。

社名株式会社ひらぎの
所在地/連絡先【本社】〒690-0825 松江市学園1-16-6 TEL 0852-24-3882/FAX 0852-24-3880
【松江支店/モデルハウス】〒690-0825 松江市学園1-17-27 TEL 0852-60-2881・FAX 0852-25-6990
【出雲支店/モデルハウス】〒693-0062 出雲市中野町754-3 TEL 0853-22-2923・FAX 0853-22-4928
【米子支店/モデルハウス】〒683-0853 米子市両三柳2900-11 TEL 0859-31-2900・FAX 0859-31-2902
【鳥取支店/モデルハウス】〒680-0903 鳥取市南隈882 TEL 0857-30-5582・FAX 0857-30-5583
設立年月日1977年1月1日
代表者代表取締役 平儀野 健一
資本金8,000万円
従業員数86名
事業内容注文住宅 / 建売住宅 /リフォーム(増改築) / マンション・アパート / サービス付高齢者向け住宅 / 公共工事(建築・土木) / 土木工事(宅地造成工事等) / エクステリア(外構工事) / 分譲宅地 /土地買取り / 中古住宅販売 / 住宅買取り / 仲介業務 / 建物の有効活用に関する企画 / 調査 / 設計
取引銀行山陰合同銀行、島根中央信用金庫、広島銀行、島根銀行
加入会員
  • ・住宅瑕疵担保責任保険
  • ・一般社団法人 島根県建設業協会
  • ・一般社団法人 島根県建築技術協会
  • ・一般社団法人 島根県建築士会
  • ・一般社団法人 島根県住まいづくり協会
  • ・一般社団法人 松江建設業協会
  • ・建設業労働災害防止協会島根県支部

  • ・松江地区建設業暴力追放対策協議会
  • ・公益社団法人 島根県宅地建物取引業協会
  • ・公益社団法人 鳥取県宅地建物取引業協会
資格建設業許可 国土交通大臣許可(特-3)第26419号
宅地建物取引業者 国土交通大臣免許(2)第9096号
ひらぎの一級建築士事務所 島根県知事登録第(5)10410号
採石業者登録 島根県採石登録第631号

営業品目

建設部門注文住宅 / 建売住宅 / リフォーム(増改築) / マンション、アパート / サービス付高齢者向け住宅
公共工事(建築・土木) / 土木工事(宅地造成工事等) / エクステリア(外構工事)
不動産部門分譲宅地 / 土地買取り / 建売住宅 / 中古住宅販売 / 住宅買取り / 仲介業務
建物の有効活用に関する企画、調査、設計

営業エリア

島根県エリア松江市 / 出雲市 / 安来市 / 雲南市 / 奥出雲町 / 大田市
鳥取県エリア境港市 / 米子市 / 西伯郡 / 琴浦町 / 北栄町 / 湯梨浜町 / 三朝町 / 倉吉市 / 鳥取市 / 八頭郡 / 岩美郡
兵庫県エリア美方郡新温泉町

資格者

1級建築士5名2級建築士20名
1級土木施工管理技士4名2級土木施工管理技士1名
1級建築施工管理技士8名2級建築施工管理技士3名
インテリアコーディネーター1名宅地建物取引主任者9名
採石業務管理者2名

会社の歩み

1977年1月ひらぎの建設として創業を始める
1985年5月有限会社ひらぎの建設設立。資本金300万円
1994年4月出雲営業所オープン
1994年7月ひらぎの建設株式会社に商号及び組織変更。資本金1,000万円に増資
1996年1月株式会社ひらぎのへ商号変更。資本金1,700万円に増資
2001年11月資本金2,000万円に増資
2001年12月松江展示場オープン
2006年3月松江市学園常設展示場移転オープン
2016年9月米子支店オープン
2017年7月現代表 平儀野健一 代表取締役就任
2019年9月資本金8,000万円に増資
2019年9月ひらぎの保育園株式会社設立
2020年7月出雲支店移転オープン
2021年12月株式会社ひらぎのホールディングス設立
2021年12月松江ハウスギャラリーリニューアルオープン
2023年4月鳥取支店オープン

施工実績

2023年12月時点2,600棟

売上高推移

2017年 第33期40.48億円
2018年 第34期36.01億円
2019年 第35期49.11億円
2020年 第36期44.90億円
2021年 第37期47.19億円
2022年 第38期50.50億円
2023年 第39期52.98億円